JXTGエネルギーENEOSのガソリンスタンド

ガソリンスタンド和製英語: gasoline standアメリカ英語: filling station, gas stationイギリス英語: petrol station)または給油所(きゅうゆじょ)は、ガソリン軽油などの各種エンジン燃料を主として販売している場所。ガソリンスタンドは和製英語高速道路NEXCO3社ではガスステーションと呼称している。また、元売会社や販売店、経済産業省[1] などでは一般的にサービスステーション[注 1] と呼称することからSSとも略される。

日本のガソリンスタンド

定義

日本の法令上は、消防法にいう「取扱所」のひとつにあたる。危険物の規制に関する政令[2] では「給油取扱所」として区分され、取扱所の位置、構造及び設備の基準につき細かく規定されている。消防法における第4類危険物であるガソリン・軽油・灯油などを取り扱うことから、営業中は甲種または乙種4類の危険物取扱者の有資格者が常駐する必要がある。

より広い意味では主にタクシーが利用するオートガス液化石油ガス天然ガス)ステーションやエコ・ステーション、冬季に限定的に運用される事が多い灯油販売所、バストラック自動車教習所の教習車等に給油する自家使用を目的とした事業所内の給油所も含まれる。

取扱サービス・設備

ガソリンスタンドでは、レギュラーガソリン、ハイオクガソリン軽油などエンジン用燃料以外に、灯油や、エンジンオイルなどの潤滑油、更にそれ以外のカー用品など(タイヤワイパーなど)も販売している。また、併設している設備で自動車洗車を行ったり、エンジンオイルやタイヤなどの交換、簡単な点検作業が行える場合がほとんどである(スタンドによっては車検を行っている所もある)。一部では、レンタカー事業を併設したり、LPG自動車用の液化石油ガスを扱ったりEV用急速充電器を備えているところもある。

空港飛行場が付近にあるガソリンスタンドでは、個人向けに航空用ガソリンの小売りや格納庫まで出向いての給油を行うところもある。

日本では給油中のサービスとして、自動車の拭きや灰皿の掃除を行う所もあり、行われないセルフサービス(セルフ)式ガソリンスタンドに対して[注 2]、「フルサービス方式」と称される。

日本ではガソリンスタンドにコンビニを併設する場合は、スタンドの営業時間内に限られる。24時間のコンビニ営業をする場合は24時間スタンドを稼動させる事になる。モービルエッソゼネラルのセルフ式の一部店舗では、ドトールコーヒーショップを併設している。また、宮城県気仙沼市に本社を置く気仙沼商会が運営する一部の店舗では、気仙沼市に本店(アンカーコーヒーブランドの店舗)があるアンカーグループという宮城県を中心に岩手県や東京都内の商業ビル・ショッピングセンター・ギフトショップ等の商業施設や給油所隣接のカフェの運営或いは廃業した給油所を改装しての居抜き出店後、運営を行っているコーヒー店を展開する企業のフルセイルコーヒーブランドのカフェを併設している。因みに、現在の廃業した給油所の居抜き出店物件としては大崎市古川地区(市内の旧古川市内にあたる地区)で一関市川崎村の店舗同様、フルセイルコーヒーブランドのコーヒーショップ(こちらはドライブスルー式である)が運営されている(かつては、気仙沼市階上の三菱石油日石三菱ENEOSとブランド名を変え運営されてきた店舗が廃業し廃給油所となった場所にも居抜きで出店し、改装及び運営(大崎市古川の店舗同様ドライブスルー式の店舗だった)を行っていたが、東日本大震災以降に閉店して建物が取り壊された後現在はKOBELCOの気仙沼営業所となっている)。

日本の高速道路では、多くのサービスエリアと一部のパーキングエリアに設置されている。

また、総務省令では懸垂式と記載された、給油設備が天井配管で構成されたもの(吊り下げ式、別称ノンスペース、ノンスペ)は、都市部などの狭い用地の活用を図る特殊な規格であり、日本韓国以外での設置事例は少ない。

給油設備のうち、計量器であるメーター(ガソリン・灯油・軽油・重油の各メーターを含んだ、いわゆる燃料油メーター)は計量法の規定により、都道府県の実施する検定を定期的に受検しなければならない。検定有効期限(年月単位、メーターに貼付してあるシールで確認可能)の超過やメーターの不正改造は計量法違反となり、理由[注 3] の如何を問わず、都道府県もしくは計量特定市による取締り(立入検査、勧告、告発等)の対象となる。これは該当するメーター、タンクが内蔵された一体型メーター(通常の給油機よりも胴体が一回り大きい)、固定の設備でない自動車タンクローリー)搭載型メーター、可搬式小型メーター、簡易型メーター(ドラム缶等に取り付けて使用)などにおいても同様である。

ガソリンスタンドの石油タンクは定期的に洗浄することが義務付けられている。

2011年2月に日本で施行された消防法改正により、40年以上前に埋設した燃料用地下タンクの改修を、施行後2年間(猶予期間)の2013年2月までに義務付けた[3]。該当設備を有するガソリンスタンドで改修を行わない場合、消防庁側は法的処置による厳しい対処を示唆しているため、改修費用と将来的な経営状況を試算し損益分岐点などを考慮した結果、廃業するケースも出ている[3] が、ガソリンに含まれているベンゼンや有鉛ガソリン時代に含まれていた土壌汚染対策法の特定有害物質であり、廃業したとしても地下タンクからの漏えいにより、これらの物質やMTBEによって地下水汚染土壌汚染が生じていた場合、土地取引上の大きなリスクとなるおそれがある。また、廃業後の土地はコンビニエンスストア(特にローソンセブンイレブン)に利用されるケースが全国各地で相次いでいる。

セルフ式ガソリンスタンド

特徴

給油操作を客自身で行うガソリンスタンド。アメリカ合衆国等では比較的早くから普及してきた方式であるが、日本では長年、安全性の観点から給油を従業員が行なうフルサービス方式以外認められていなかった。1998年の消防法改正で規制緩和された事により、危険物の規制に関する政令が改正され、「顧客に自ら給油等をさせる給油取扱所」(セルフ式ガソリンスタンド)が登場し、以後セルフ式が増えつつある。セルフ方式であっても無人で営業することは認められず、甲種または乙種4類の危険物取扱者の有資格者が常駐しており、顧客による給油作業を遠隔で監視し、危険発生時には制御卓からの遠隔操作によるバルブ閉鎖やそのほか必要な措置を取ることが求められている。遠隔監視用の設備などを設置するため初期投資額がいくらか高くなるところはあるが、吸殻入れの清掃や窓拭きなどのこれまでの一般的であった付帯サービスを省略し、必要とする従業員と人件費を少なく抑える事が出来る為、フル方式より安価に販売する事が可能である。従業員による給油作業がないため、安全点検や洗車サービス等の新たなオプションサービスを積極的に案内するスタンドが増えている。また、店舗によっては料金設定が異なるセルフ給油とフルサービスを選択可能な所もある。

日本におけるセルフ式ガソリンスタンドは、2016年9月末時点で全国に9,793店となっている[4][5]。なお、日本にある給油所総数は31,467店(2017年3月末現在)であり、1995年から減少を続けている[6][7]。フルサービス店の数は年々減少傾向にあり、2000年の約53,000店と比較すると、半分以下の約25,400店となっている。これに対し、セルフサービスステーションの増加率は同期間で約400店から約9,300店と、20倍以上の伸びを示している。また、同一店舗でセルフ式とフルサービスの双方を営むサービスステーションもある。高速道路のガソリンスタンドは従業員のいるフルサービスがほとんどであるが、新規開設されたスタンドを中心に増えつつある[注 5]

セルフ方式の計量器は安全性の観点から、(フルサービス用装置と異なり)給油レバーを握っている間のみ供給が許可される方式となっている(一部の安全確保用装置を加えたシステムでは例外あり)。また、客が給油できるのは自走で乗り入れた自身の自動車・二輪車に限られ、手押しで持ち込んだ二輪車やジェットスキー、持参したガソリン携行缶等への注入は法令により禁止されている。その場合は係員を呼んで注油を依頼する必要がある(灯油用ポリタンクへのガソリン注入は不可。違反が発覚した場合は購入者共々処罰の対象)が、セルフ方式のスタンドによっては携行缶等への注油サービスは行っていない、または一日の携行缶等への注油取扱可能量を超過している等の理由で断られる場合もある。

安全性の確保を人員配置に依るスタッフ常駐のフルサービススタンドと、安全機器の配置や給油者の自己責任に依存するセルフスタンドを比較すると、設備の全体構成やシステムに見た目以上のかなりの相違が存在する。なお、セルフでは吊り下げ式は法律上認められていない(給油機が地上固定式になっているセルフスタンドと吊り下げ式のフルサービススタンドが1つの敷地内に併設されている店舗は存在する)。

利用手順

セルフ式スタンドにおいて、利用者自身で給油を行う為の手順は次の通りである。なお、危険物の規制に関する規則昭和34年9月29日総理府令第55号)に、「顧客に自ら給油等をさせる給油取扱所における取扱いの基準」が規定されている(第40条の3の10)。

  1. エンジンを止め給油機に貼られている放電プレートに触れて、体に溜まった静電気を逃がす。静電気放電が起こるとガソリンに引火し火災事故となる恐れもあるので、確実に放電プレートに触れる必要がある。
  2. 自分が給油したい油種の給油ノズルを取る。油種ごとに給油ノズルが色分けされているので、表示と色を見て間違えないようにする(レギュラーは、ハイオクは、軽油は、灯油はになっている)。

セルフスタンドにおいて、利用者自身で誤給油しても補償されない。誤給油も参照のこと。

ギャラリー

アメリカのガソリンスタンド

モータリゼーションが進んだアメリカ合衆国では、セルフ式で前払方式のガソリンスタンドが一般的である[8]。ただし、オレゴン州では、過疎地を除き、セルフ方式が認められておらず、フルサービス方式のみとなっている。

ガソリンスタンドには事務所を兼ねたコンビニエンスストアを併設している場合が多い。

支払い方式には次のような種類がある。