廃太子(はいたいし)は、皇室王室における廃嫡のことをいう。皇太子王太子など皇位、王位継承者がその位を廃されることであり、廃された本人をもそう呼ぶ。なお、立太子されていない儲君が廃された場合や、即位前に死去した場合などは廃太子とは言わない。

解説

中国三国時代の太子孫和の例など、宮廷闘争や政争の結果として発生することが多いが、対象者が実際に皇位・王位継承者として不適格であるがゆえに緊急避難的措置として行われる場合もしばしば存在する。不適格の例としては一般的な廃嫡と同じく、上記とも関連してくるが、ロマノフ王朝ピョートル1世アレクセイ・ペトロヴィチの例のように父親である皇帝・国王との政治的意見の対立、粗暴・淫乱など人格・素行的な欠陥などである。健康上の理由、病弱も廃太子の理由となりうる。本人の素行や健康に問題がなくとも、後継者たる子、特に男子がないこと、婚姻問題やそれに付随して発生する諸問題も廃太子の原因となりうる。古代中国の前漢時代には、妃の実家の問題を理由に、外戚(呂氏)一族討伐における多大な功績にもかかわらず立太子・即位できなかった皇子も存在する。

太子は一国の元首たる皇帝、国王の後継者であり、周囲に与える影響が絶大であるだけに、通常の名家・貴族の嫡子よりも相当に厳しい基準で判断され、一般の貴族なら容認される程度の不行跡でも廃されるケースがままある。その一方でうかつに実施した場合、後任の太子の人選によっては宮廷内外に大混乱、最悪の場合内乱や国家の分裂を引き起こす可能性があるため、ぎりぎりまで発動されないことも多い。いわば伝家の宝刀であり、その決行は非常に難しい問題と言える。冒頭の孫和の例でも、父である皇帝孫権が孫和の弟の孫覇を寵愛したことから孫和派と孫覇派の抗争が起こり、国家が大混乱に陥ったことから老境に入った孫権が最終手段として廃太子に踏み切ったものである(二宮の変。孫覇も同時に処断され第三の皇子が太子となった)。

日本における廃太子

日本においても廃太子は何例か存在している。そしてそのほとんどが、平安時代における藤原氏が関係する政争、あるいは宮廷闘争の結果である。中には敦明親王のように自ら廃太子を願い出た例もある。また、南北朝時代にも直仁親王など複数の例が存在し、こちらは政治的な要素もさることながら、軍事的敗北の結果としての要素が強い。

なお、日本における廃太子は諸国の例と大きく異なり、廃太子が政治生命の終焉を意味しない場合も見られ、平安期の恒貞親王のように廃された後で再び即位を要請されているケースも存在する。

ちなみに、現在の日本の皇室典範では皇太子(皇嗣たる皇子)及び皇太孫(皇嗣たる皇孫)の皇籍離脱は認められておらず、 皇位継承権の辞退もできない。これは陰謀や奸計などにより「自発的に」そうさせないための規定である。ただし、皇太子と皇太孫を除く15歳以上の男性皇族については皇嗣であっても皇籍離脱は可能な規定になっている。なお、皇嗣に精神若しくは身体の不治の重患があり、又は重大な事故があるときは、皇室会議の議により、皇位継承順位を変更することができると定められている。

なお、旧制度下においては、旧皇室典範第52条が特権の剥奪等も含めた皇族に関する懲戒を定めており、廃太子も法的に可能であった。

日本の廃太子の例