伝・源頼朝肖像
鎌倉高徳院の大仏

鎌倉時代(かまくらじだい、1185年頃 - 1333年)は、日本史幕府鎌倉に置かれていた時代を指す日本の歴史の時代区分の一つである。朝廷と並んで全国統治の中心となった鎌倉幕府相模国鎌倉に所在したのでこう言う。本格的な武家政権による統治が開始した時代である。

始期については従来の1192年の征夷大将軍就任説をはじめ諸説あるが、東国支配権の承認を得た1183年説と守護・地頭設置権を認められた1185年説が有力になっている。(詳細は鎌倉幕府#概要を参照)

概要

12世紀末に、源頼朝鎌倉殿として武士の頂点に立ち、全国に守護を置いて、鎌倉幕府を開いた。京都朝廷と地方の荘園公領はそのままで、地方支配に地頭等の形で武士が割り込む二元的な支配構造ができあがった。

幕府は「鎌倉殿」頼朝の私的家政機関として設立されており、公的機関ではない。したがって基本的に鎌倉幕府が支配下に置いたのは鎌倉殿の知行国および主従関係を結んだ武士(御家人)であり、守護の設置などで諸国の治安維持等を担当したものの、全国の武士を完全な支配下に治めたわけではない。平氏政権が朝廷に入り込み、朝廷を通じて支配を試みたのとは対照的である。元寇以降は全国の武士に軍事動員をかける権限などを手にすると、全国支配が強化されることとなった。

鎌倉幕府がそれ以前の武家政権である平氏政権と最も異なる点は「問注所」と呼ばれる訴訟受付機関を設置したことで、これまでは地所の支配権をめぐる争いは当事者同士の武力闘争に容易に発展していたものをこれにより実質的に禁止することになった。武士の、つまり全国各地の騒乱のほぼ全ての原因が土地支配に関するものであり、頼朝の新統治理論はこの後永く幕藩体制の根幹を成すものになった。

源頼朝の死後、平氏である北条家が台頭し幕府の実権を掌握。北条氏による執権制度が創設された。頼朝の血統が絶えても鎌倉幕府体制は永続するように制度整備がなされ、その裏打ちとして御成敗式目という初の武家法が制定され、その後の中世社会の基本法典となった。また将軍権力は形骸化していく一方で、北条氏惣領の得宗に権力が集中する得宗専制の体制になっていき、それに仕える御内人も台頭するようになった。

後鳥羽上皇らが政治の実権を取り戻すため起こした承久の乱は、幕府が朝廷に勝利した。朝廷に対する幕府の政治的優位性の確立という画期的な事件となった。これにより、多くの御家人が西国に恩賞を得、東国に偏重して西国に弱かった幕府の支配が、西国にも強く及ぶようになる。

承久の乱後、幕府は守貞親王(後高倉院)を治天の君に擁立し、その系統が断絶すると後嵯峨天皇を即位させて朝幕関係の安定化を図った。朝廷も幕府も社会と自らの政治的基盤の安定を図るために徳政の興行を推進し、治天の君(上皇)と執権が評定衆を主導して訴訟の解決を図る態勢が構築された。これは天皇や将軍が直接裁許に加わることで敗訴となった側の怨恨を受け、特に所領問題の場合には(主君による従者保護の責務に反したとして)敗訴となった側の主従関係の解消につながるような事態を回避するために、訴訟の解決を図りつつも所領問題から天皇・将軍を切り離すための仕組みであったと考えられている[1]

経済的には、地方の在地領主である武士の土地所有が法的に安定したため、全国的に開墾がすすみ、質実剛健な鎌倉文化が栄えた。文化芸術的にもこのような社会情勢を背景に新風が巻き起こり、それまでの公家社会文化と異なり、仏教美術も武士や庶民に分かりやすい新しいものが好まれた。政局の安定が西日本を中心に商品経済の拡がりをもたらすと、各地に定期的なが立つようになった。

土地の相続に関しては分割相続が採用されていたが、そのため時代を下るごとに御家人の所領は零細化され、御家人の生活を圧迫することになってしまった。また鎌倉時代中期から本格的に貨幣経済が浸透し始めたが、これに順応できない御家人が多く、生活が逼迫した結果土地を売却する御家人もいた。救済策として幕府は永仁の徳政令を発布するなどしたが、成果は得られなかった。

13世紀には、1274年文永の役1281年弘安の役の二度にわたる元寇があったが、の侵攻を阻止した。これにより「日本は神国」との意識が生まれ、後世の歴史意識に深く刻み込まれていくこととなった。また元の侵攻は阻止したものの、今までの幕府の戦争と違い、外国を相手にした防衛戦であったため、この戦いによって実質的に獲得したものは何も無く、そのため出征した武士御家人)への恩賞の支払いが少なかったこともあって、「いざ鎌倉」といった幕府と御家人との御恩と奉公という信頼関係を損ねる結果となる。

元寇を機に幕府は非御家人を含む日本全国の武士へ軍事動員をかける権限を得たほか、鎮西探題長門探題などの出先機関を置き、西国への支配を強めた。西国をはじめ、日本国内を中央集権的に統治しようとする北条氏嫡流家である得宗家が御家人を排除し、被官である御内人を重用するようになった。御家人の心は次第に幕府から離れていくようになり、武士全体の不満がくすぶる結果となった。後に鎌倉幕府が崩壊する一つの要因となったとも言える。

また、承久の乱以後の朝廷の衰退は皇位継承を巡る自己解決能力をも失わせ、結果的に幕府を否応無しに巻き込む事になった。幕府は両統迭立原則によって大覚寺統持明院統両皇統間における話し合いによる皇位継承を勧めて深入りを避ける方針を採ったが、結果的に紛糾の長期化による朝廷から幕府に対する新たな介入要請を招き、その幕府の介入結果に不満を抱く反対派による更なる介入要請が出されるという結果的に幕府の方針と相反した悪循環に陥った。その結果、大覚寺統傍流出身の後醍醐天皇直系への皇位継承を認めないという結論に達したとき、これに反発した後醍醐天皇が、これを支持する公家と幕府に対して不満を抱く武士達の連携の動きが現われるのを見て、叛乱を起こす討幕運動へと発展する事になった(正中の変元弘の乱)。

年表